株式明日の戦略－全面安で4桁の下落、値幅の調整は一気に進む

　3日の日経平均は大幅続落。終値は1778円安の56279円。寄り付きから300円を超える下落となり、場中も下げ幅を広げ続けた。序盤では値下がり銘柄が多い一方で電線株や半導体株には買いが入っていたが、10時台半ば辺りからは下方向に勢いがつく展開。電線株や半導体株も値を崩し、57000円を割り込んで前引けは1300円を超える下落となった。後場に入ると買い手不在の中で売りが売りを呼ぶ流れとなり、終盤にかけて下げが加速。56000円割れは回避したが1900円超下げる場面もあり、安値圏で取引を終えた。

　東証プライムの売買代金は概算で9兆8000億円。業種別では全33業種が下落。電気・ガス、鉱業、精密機器などが弱い中でも値を保った一方、石油・石炭、輸送用機器、非鉄金属などが大幅に下落した。保育施設の運営などを手がけるグローバルキッズＣＯＭＰＡＮＹ<6189.T>が、軟調相場の中でストップ高比例配分。株主優待の新設が好感された。半面、前日は動きの良さが目立ったトヨタ<7203.T>が、きょうは商いを伴って6％を超える下落となった。

　東証プライムの騰落銘柄数は値上がり70/値下がり1515。レゾナックが逆行高。証券会社が投資判断を引き上げた大王製紙が大きく上昇した。細谷火工など中小型の防衛株に資金が向かっており、防毒マスクなどを手がける重松製作所が連日でストップ高となった。

　一方、キオクシアが6％を超える下落。足元で買われていた住友鉱山や三井金属が値幅を伴った下げとなった。ソニーＧ、日立、ＴＤＫ、村田製作所などハイテク株の多くが大幅安。原油価格の上昇が意識される中でも、ＥＮＥＯＳ、コスモエネルギー、出光興産など石油卸が弱かった。翌27.3期の業績見通しが失望を誘ったＪＡＬが急落。新株式発行に係る発行登録を行うと発表した住友ファーマは、上方修正を発表したにもかかわらず19.1％安となった。

　日経平均は連日の大幅安。月初の下げには耐性を示したが、2日目の下げに対しては脆かった。米国株が底堅かっただけに意外感のある下げになったが、中東リスクが企業業績に与える影響が読みづらい中、場中に崩れてしまうと押し目買いは手控えられた。

　終値は56279円。もう一段下げた場合、過去の押し目でサポートとなることが多かった25日線（55890円、3日時点）辺りまでで売りが一巡するかが焦点となる。25日線近辺で反転できれば全面安の反動が全面高となる展開も期待できる一方、同水準を明確に割り込んだ場合には、荒れ相場がしばらく続く可能性もある。日程的にはあすの動きが悪いと、仮に木曜に上げたとしても金曜は米2月雇用統計の発表を前にリスク回避姿勢が強まるだろう。値幅の調整は一気に進んだだけに、あすは場中に強い動きが見られるかに注目したい。