ロンドン為替見通し＝動意薄が見込まれる中、中東情勢を注視する展開か

　本日のロンドン為替市場では、英国がスプリング・バンク・ホリデー、米国もメモリアルデーで休場と市場参加者の減少が見込まれる中、引き続き中東情勢に注視することになりそうだ。

　市場の関心が中東情勢、特に米・イランの和平協議の進展状況に集まっている現在、両国の当局者の発言は否応なく注目される。本日の東京市場では、前週末にトランプ米大統領が和平に前向きな発言をした事を好感して日経平均が史上最高値となる6万5000円台に上昇したほか、時間外の原油先物は一時91ドルを割り込むなど、楽観的ムードが広がった。ユーロドルは原油安を手掛かりに10時前に1.1649ドルまで上値を伸ばしている。

　ただ、注意すべきはイラン側の反応であろう。週末にイランのタスニム通信が「覚書には全戦線での戦闘終結のほか、交渉期間中はイラン産原油の輸出に対する制裁措置が免除される内容が含まれる」と報じたほか、ホルムズ海峡を通過できる船舶の数を30日以内に戦争前の水準に戻すと伝えられた。しかし、イランの革命防衛隊系ファルス通信は「合意によりイランがホルムズ海峡を管理することになる」と報じたほか、トランプ氏が合意はほぼ最終段階にあるとしたことについては「現実と一致しない」と否定するなど、情報が錯綜している。いずれも報道という形であり、イラン当局者からの発言が待たれるところだ。加えて、核問題について双方の隔たりが大きい点も、交渉を難しいものにしている。

　また、トランプ氏の発言についてはこれまでも二転三転しているほか、中間選挙を有利に進めるべく、米国でのガソリン価格上昇への対応策として和平ムードを醸し出しているとの見方もあり、額面通りに受け取れない点は押さえておきたい。

　なお、本日の欧州時間は主だった経済イベントや要人発言は予定されておらず、和平協議に関する新たな材料が出てこないようだと、手掛かり材料難でユーロドルはこう着した展開が見込まれる。市場参加者の少ない中、もし材料を伴って動き出すことがあれば、振幅が通常より大きくなる恐れがある点は注意が必要だろう。


想定レンジ上限
・ユーロドル、90日移動平均線の1.1705ドル

想定レンジ下限
・ユーロドル、21日安値1.1576ドル


（川畑）