株式明日の戦略－大幅安で警戒ムードが高まる、パウエル議長の手綱さばきに要注目

　19日の日経平均は3日ぶり大幅反落。終値は611円安の31430円。

　東証プライムの売買代金は概算で3兆1600億円。業種別ではパルプ・紙と陸運の2業種のみがプラスで、食料品が小幅な下落。一方、精密機器、医薬品、機械などの下げが大きかった。証券会社が目標株価を引き上げたＩＤＯＭ<7599.T>が急伸。半面、通期の見通しを大幅に引き下げたＡｔｌａｓ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ<9563.T>が、場中は値が付かずストップ安比例配分となった。

　東証プライムの騰落銘柄数は値上がり401/値下がり1394。主力どころではキヤノンが逆行高。リスクオフムードが強まる中、ＮＴＴ、ＫＤＤＩ、ＳＢの通信大手3社がディフェンシブ性を発揮して買いを集めた。9月訪日外客数が良好な内容となったことを手がかりに、西武ＨＤや京王電鉄など鉄道株の多くが上昇。上方修正と増配を発表したカナデンが急騰した。

　一方、東京エレクトロン、アドバンテスト、ディスコなど半導体株が軒並み大幅安。ソシオネクストは前日に値を飛ばした反動もあって、6％を超える下落となった。米国でネガティブな訴訟結果が出てきた第一三共が7％安。原油価格は上昇したが、これを受けてもＩＮＰＥＸが売られたほか、三井物産、三菱商事など商社株の下げが大きくなった。地政学リスクが意識される中でも三菱重工や川崎重工など防衛関連が軟調。安川電機、キーエンス、ファナックなど、ロボット・FA関連に大きく売られるものが散見された。

　日経平均は大幅安。安く始まった後、序盤ではアグレッシブな動きも見られたが、握力がなくなったかのように次第に崩れていった。金融株や原油関連など買われても良さそうな銘柄も売られており、警戒ムードが一段高まった感がある。

　米10年債利回りの日々の振れ幅がかなり大きくなっている。直近では4.8％台から4.5％台に急低下する場面があったが、この時の反応は一時的にとどまり、足元では4.9％台に乗せてきた。怖いもの見たさで5％に乗せるのか、それとも5％すら通過点になってしまうのか。乗せずに低下することが株式市場には望ましいが、そうではないシナリオの方が現実的になりつつある。国内では半導体株以外のグロース株は散々な状況で、マザーズ指数は年初来安値更新基調が続いている。

　本日はパウエルＦＲＢ議長の講演が予定されている。米国の10年債利回りが5％に乗せようかという状況下でマーケットも不安定になっていることから、議長は先々で市場の混乱を招かぬよう、次回FOMCでの利上げの有無について何らかのメッセージを市場に届けるのではないかと思われる。その際の反応は読みづらいが、いったんは米長期金利の荒い動きが落ち着いてくれないと、株式を安心して売買する環境にはなりづらい。先行き不透明感がいくらかでも解消されるかどうか、パウエル議長の発言内容が大きく注目される。