NY株見通しー2月雇用統計とパウエルFRB議長発言に注目

　今晩は2月雇用統計とパウエルFRB議長発言に注目。昨日はトランプ関税に景気減速懸念や半導体株の下落が重しとなり主要3指数が大幅安。ダウ平均が427.51ドル安（-0.99％）、S&P500が1.78％安、ナスダック総合が2.61％安とそろって大幅に反落した。ナスダック総合は終値で高値から10％超下落し、「調整相場」入りとなった。週初来では、ダウ平均が2.88％安、S&P500が3.63％安、ナスダック総合が4.13％安となり、3指数ともに昨年9月以来の大幅安ペースとなった。引け後の動きでは予想を上回る決算や強い見通しを発表したブロードコムが時間外で一時16％超上昇し、12.82％高で終了した。

　今晩の取引では昨日の大幅安の反動や、ブロードコムの上昇が見込まれることで反発が期待されるが、利下げ見通しを巡り寄り前に発表される米2月雇用統計や、取引時間午後に予定されるパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の講演に注目が集まる。昨日発表された2月チャレンジャー企業人員削減数が前月分の4万9795人から17万2000人以上に急増したことで、今晩の2月雇用統計の下振れが警戒された。雇用統計は非農業部門雇用者数（NFP）が16.0万人増（前月：14.3万人増）、失業率が4.0％（同：4.0％）、平均賃金が前月比で+0.3％（同：+0.5％）、前年比で+4.1％（同：+4.1％）と予想されている。NFPなどが弱い結果となれば、利下げ期待の高まりが相場の支援となることが期待される一方、過度に弱い結果となれば景気後退懸念が相場の重しとなりそうだ。パウエルFRB議長講演では、利下げを急ぐ必要がないとした従来の発言の修正の有無に注目が集まる。

　今晩の米経済指標・イベントは2月雇用統計(非農業部門雇用者数・失業率・平均賃金)、パウエルFRB議長講演のほか、1月消費者信用残高など。主要な企業の決算発表はなし。（執筆：3月7日、14：00）

（山下）