株式明日の戦略-連日の3桁安で28000円が遠のく、米CPIは反転材料となるか
10日の日経平均は続落。終値は180円安の27819円。小幅安スタートから開始早々に下げ幅を200円超に拡大。米国で半導体株が売られた流れを受けて、レーザーテック、東京エレクトロン、アドバンテストなど、大型半導体株の下げが大きくなった。ただ、翌日が休場かつ、本日に米7月消費者物価指数(CPI)の発表を控えていたこともあり、開始15分で高値と安値をつけた後は動意が乏しくなった。前場では戻りを試す動きも見られたが、頭打ちとなって失速すると、後場は200円程度下げた27800円近辺でのもみ合いが続いた。新興銘柄が米グロース株の下落や米長期金利の上昇に神経質な反応を見せており、グロースコア指数やマザーズ指数が大幅安となった。
東証プライムの売買代金は概算で2兆5800億円。業種別では電気・ガス、石油・石炭、パルプ・紙などが上昇した一方、空運、電気機器、精密機器などが下落した。上方修正を発表したヨネックス<7906.T>が、前日に同じくスポーツ用品のデサント<8114.T>がストップ高となったこともあって買いを集め、場中値付かずのストップ高比例配分。半面、下方修正を発表したメドピア<6095.T>は、売りが殺到してストップ安比例配分となった。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり874/値下がり896。ソフトバンクG、トヨタ、三菱UFJなどが上昇。レノバが商いを集めて8%高と騰勢を強めた。マツダ、住友林業、三菱マテリアル、横浜ゴムなどが決算を受けて急伸した。上方修正を発表した栄電子や1Qの利益が上期の計画を超過した和弘食品がストップ高。上方修正と増配を発表したロート製薬が上場来高値を更新した。
一方、米国でエヌビディアに続いてマイクロン・テクノロジーからも業績に関するネガティブなリリースが出てきたことから、半導体株が軒並み安。主力のレーザーテック、東京エレクトロン、アドバンテストのほか、SUMCO、ローツェ、ミライアルなどが大幅安となった。ファーストリテイリング、キーエンスなど値がさの一角が軟調。メルカリやダブルスコープの下げが大きかった。青山商事、タカラトミー、藤田観光などが決算を受けて大幅安。OATアグリオは上方修正や増配が好感されず2桁の下落率となった。日本電解は通期の営業赤字転落見通しが嫌気されて、ストップ安まで売り込まれた。
日経平均は3桁の下落(終値:27819円)となり、28000円が遠のいた。東京市場が祝日の間に米国では7月CPIを確認するため、10日と11日の米国株が「上昇・上昇」、「下落・下落」など2営業日の方向が同じとなった場合には、祝日明けの12日は振れ幅が大きくなるだろう。ただ、9月のFOMCまでにはまだかなり時間がある。CPIが強く1%利上げが意識されたとしても、この先に出てくる指標でその見方が修正されるかもしれない。逆にCPIの伸びが鈍化してインフレへ高進への警戒が和らいだとしても、FRBが利上げのペースを緩めるとは限らない。大きな動きが出てきたとしても、冷静に対応したい局面だ。米国の長期金利が大きく上昇するかどうかが焦点で、それがなければ米国株の戻り基調は継続する可能性が高い。半導体株に関しては目先で弱材料が続出しており相場の主役になり損ねた感があるが、米国株が大崩れしないとの前提に立てば、グロース株にはまだ見直しの余地がある。
東証プライムの売買代金は概算で2兆5800億円。業種別では電気・ガス、石油・石炭、パルプ・紙などが上昇した一方、空運、電気機器、精密機器などが下落した。上方修正を発表したヨネックス<7906.T>が、前日に同じくスポーツ用品のデサント<8114.T>がストップ高となったこともあって買いを集め、場中値付かずのストップ高比例配分。半面、下方修正を発表したメドピア<6095.T>は、売りが殺到してストップ安比例配分となった。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり874/値下がり896。ソフトバンクG、トヨタ、三菱UFJなどが上昇。レノバが商いを集めて8%高と騰勢を強めた。マツダ、住友林業、三菱マテリアル、横浜ゴムなどが決算を受けて急伸した。上方修正を発表した栄電子や1Qの利益が上期の計画を超過した和弘食品がストップ高。上方修正と増配を発表したロート製薬が上場来高値を更新した。
一方、米国でエヌビディアに続いてマイクロン・テクノロジーからも業績に関するネガティブなリリースが出てきたことから、半導体株が軒並み安。主力のレーザーテック、東京エレクトロン、アドバンテストのほか、SUMCO、ローツェ、ミライアルなどが大幅安となった。ファーストリテイリング、キーエンスなど値がさの一角が軟調。メルカリやダブルスコープの下げが大きかった。青山商事、タカラトミー、藤田観光などが決算を受けて大幅安。OATアグリオは上方修正や増配が好感されず2桁の下落率となった。日本電解は通期の営業赤字転落見通しが嫌気されて、ストップ安まで売り込まれた。
日経平均は3桁の下落(終値:27819円)となり、28000円が遠のいた。東京市場が祝日の間に米国では7月CPIを確認するため、10日と11日の米国株が「上昇・上昇」、「下落・下落」など2営業日の方向が同じとなった場合には、祝日明けの12日は振れ幅が大きくなるだろう。ただ、9月のFOMCまでにはまだかなり時間がある。CPIが強く1%利上げが意識されたとしても、この先に出てくる指標でその見方が修正されるかもしれない。逆にCPIの伸びが鈍化してインフレへ高進への警戒が和らいだとしても、FRBが利上げのペースを緩めるとは限らない。大きな動きが出てきたとしても、冷静に対応したい局面だ。米国の長期金利が大きく上昇するかどうかが焦点で、それがなければ米国株の戻り基調は継続する可能性が高い。半導体株に関しては目先で弱材料が続出しており相場の主役になり損ねた感があるが、米国株が大崩れしないとの前提に立てば、グロース株にはまだ見直しの余地がある。