株式明日の戦略－米CPIを受けて株式は大荒れ、本日の米PPIにも要警戒
14日の日経平均は5日ぶり大幅反落。終値は796円安の27818円。市場予想を上回る米8月消費者物価指数が強い警戒材料となり、13日の米国市場ではダウ平均が4桁の下落。これを受けて、寄り付きから400円を超える下落となった。売り気配スタートの値がつくにつれて28000円を割り込み、下げ幅を800円超に拡大。27700円台に突入したところでいったん売り圧力が和らぎ、前場では28000円近辺まで戻した。しかし、後場に入ると売り直される展開。日銀が「レートチェック」を実施したと伝わっており、為替介入への警戒が強まったもよう。ただ、序盤の安値に接近したところではこれを下回ることなく踏みとどまり、そのまま安値圏で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆0600億円。大きな動きが出る中で商いも膨らんだ。業種別では空運と鉱業の2業種が上昇しており、銀行が小幅な下落。一方、ゴム製品、電気機器、精密機器などが大幅安となった。「やきとり大吉」を運営するダイキチシステムを子会社化すると発表した鳥貴族ホールディングス<3193.T>が急騰。反面、きのう新規上場のジャパニアス<9558.T>が、場中の大半をプラスで推移しながら終盤に大きく崩れ、8％を超える下落となった。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり131/値下がり1675。地合いが急速に悪化した中でも足元強いインバウンド関連が健闘しており、ＪＡＬ、ＡＮＡ、ＪＲ東日本などが逆行高。3Q決算で当面の不透明感が払しょくされたＨＩＳは5％を超える上昇となった。上方修正を発表したＴＤＣソフトが大幅高。今期の大幅増益計画が好感されたプレミアアンチエイジングがストップ高まで買い進まれた。ほか、ＡＮＹＣＯＬＯＲが本日の決算発表を前に買いを集めた。
一方、ナスダックが5％を超える下げとなったことから、東京エレクトロン、ソフトバンクＧ、リクルートなど、主力のグロース株が大幅安。キーエンス、ファーストリテイリング、ファナックなど値がさ株の下げが大きかった。今期の営業赤字計画および無配転落予想を発表した中国電力が急落し、九州電、関西電など他の電力株にも売りが波及。1Qが大幅減益となったヤーマンが12％超下落した。上期の減益見通しが嫌気されたフロンティアインターナショナルは、場中値付かずのストップ安となった。
8月CPIを受けた13日のダウ平均は1276ドル安。500ドルくらいまでの下げであれば日本株も冷静に消化できたであろうが、4桁下落はなかなか厳しい。ダウ平均はジャクソンホール会議のパウエル議長発言を受けた8月26日にも1008ドル安と4桁の下落となったが、弱材料に対する下げの度合いが大きくなっている。9月FOMCで利上げ幅が1％になる可能性は低いとみるものの、その可能性がゼロでなくなったことはやっかいだ。ＦＲＢは6月に予告なく0.75％の利上げに踏み切った「前科」がある。この時は観測報道により短期間でその可能性を織り込みに行ったため、FOMC前に日米株とも急落した。
本日、米国では8月生産者物価指数（PPI）の発表がある。CPI同様、物価指標であることから、強い内容となった場合には株式市場の警戒ムードがもう一段高まるだろう。今崩れても9月FOMCの利上げ幅が0.75％であれば悲観に傾いた分の修正で買い戻しが入るであろうから、慌てて売るのは得策ではない。ただし、ジャクソンホール近辺で荒れた分、無風通過できるかと期待された9月FOMCの直前で、CPIにこれだけ振り回されてしまったところを見ると、米長期金利や米国株の影響を受けやすい大型グロース株に関しては本格反騰がまだまだ遠い先のように思える。
東証プライムの売買代金は概算で3兆0600億円。大きな動きが出る中で商いも膨らんだ。業種別では空運と鉱業の2業種が上昇しており、銀行が小幅な下落。一方、ゴム製品、電気機器、精密機器などが大幅安となった。「やきとり大吉」を運営するダイキチシステムを子会社化すると発表した鳥貴族ホールディングス<3193.T>が急騰。反面、きのう新規上場のジャパニアス<9558.T>が、場中の大半をプラスで推移しながら終盤に大きく崩れ、8％を超える下落となった。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり131/値下がり1675。地合いが急速に悪化した中でも足元強いインバウンド関連が健闘しており、ＪＡＬ、ＡＮＡ、ＪＲ東日本などが逆行高。3Q決算で当面の不透明感が払しょくされたＨＩＳは5％を超える上昇となった。上方修正を発表したＴＤＣソフトが大幅高。今期の大幅増益計画が好感されたプレミアアンチエイジングがストップ高まで買い進まれた。ほか、ＡＮＹＣＯＬＯＲが本日の決算発表を前に買いを集めた。
一方、ナスダックが5％を超える下げとなったことから、東京エレクトロン、ソフトバンクＧ、リクルートなど、主力のグロース株が大幅安。キーエンス、ファーストリテイリング、ファナックなど値がさ株の下げが大きかった。今期の営業赤字計画および無配転落予想を発表した中国電力が急落し、九州電、関西電など他の電力株にも売りが波及。1Qが大幅減益となったヤーマンが12％超下落した。上期の減益見通しが嫌気されたフロンティアインターナショナルは、場中値付かずのストップ安となった。
8月CPIを受けた13日のダウ平均は1276ドル安。500ドルくらいまでの下げであれば日本株も冷静に消化できたであろうが、4桁下落はなかなか厳しい。ダウ平均はジャクソンホール会議のパウエル議長発言を受けた8月26日にも1008ドル安と4桁の下落となったが、弱材料に対する下げの度合いが大きくなっている。9月FOMCで利上げ幅が1％になる可能性は低いとみるものの、その可能性がゼロでなくなったことはやっかいだ。ＦＲＢは6月に予告なく0.75％の利上げに踏み切った「前科」がある。この時は観測報道により短期間でその可能性を織り込みに行ったため、FOMC前に日米株とも急落した。
本日、米国では8月生産者物価指数（PPI）の発表がある。CPI同様、物価指標であることから、強い内容となった場合には株式市場の警戒ムードがもう一段高まるだろう。今崩れても9月FOMCの利上げ幅が0.75％であれば悲観に傾いた分の修正で買い戻しが入るであろうから、慌てて売るのは得策ではない。ただし、ジャクソンホール近辺で荒れた分、無風通過できるかと期待された9月FOMCの直前で、CPIにこれだけ振り回されてしまったところを見ると、米長期金利や米国株の影響を受けやすい大型グロース株に関しては本格反騰がまだまだ遠い先のように思える。