週間為替展望（ドル／ユーロ）－FRB議長はじめ要人発言に注目

◆ドル円、金利見通しを巡る思惑に一喜一憂
◆米金融システム不安の再燃に注意
◆ユーロドル、利上げ期待が徐々に後退で上値限定的に

予想レンジ
ドル円　　　132.00-136.00円
ユーロドル　1.0700-1.1050ドル 

5月15日週の展望
　ドル円は、引き続き米金利見通しを巡る思惑で上下する展開が想定される。また、米地銀の経営状況などを含むリスクオフ要因がくすぶるなかで金利や株価動向に左右されるだろう。

　まず、米国の金利見通しについては、米連邦公開市場委員会（FOMC）の声明で利上げに関するフォワードガイダンスが変更されたため、利上げ停止を示唆したと市場は捉えた。また、今週発表された4月米消費者物価指数（CPI）は前年比が2年ぶりに4％台まで鈍化したため、利上げ停止への思惑が一段と高まったほか、7月会合での0.25％利下げ確率が4割程度まで上昇。現状としては年内の利上げ停止および7月からの利下げ開始を市場は予想しているが、パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長をはじめ米当局者はあくまでも今後の金利見通しについては「データ次第」としているうえ、利下げについて言及しているメンバーがいないことからも、依然として市場との認識の乖離が生じていることは確かだろう。

　この乖離を埋めるために、来週は要人発言に注目が集まりそうだ。特に19日にはパウエルFRB議長がバーナンキ元FRB議長と対談する予定となっており、金融政策についての踏み込んだ発言がみられるかどうかに注意したいところだ。経済指標としては、15日に5月米NY連銀製造業景気指数、16日に4月小売売上高、18日に5月フィリー指数などの発表が予定されている。

　リスクオフ要因としては、米債務上限問題について「6月1日にもデフォルトの可能性」などの報道が相次いで伝わっており、「Xデー」を巡って一喜一憂することになるだろう。また、11日にパックウエスト・バンコープが預金流出を発表したことにより米金融システム不安が再燃しており、来週以降も突発的な関連ニュースなどに注意を払う必要があるだろう。

　ユーロドルは、ナーゲル独連銀総裁をはじめ、仏・スペイン中銀総裁がそれぞれ「利上げが最終局面に近づいている」ことを示唆したため、利上げ継続期待が徐々に後退しており、上値は限定的となりそうだ。また、金融システム不安がくすぶっており、リスクオフ局面ではユーロドルは売られやすい地合いとなる。

5月8日週の回顧
　ドル円は、週前半は135円を挟んだ狭いレンジ取引が続いていたが、4月米CPIが2年ぶりの低水準を記録したことが分かると米・中長期金利の急低下とともに下落。米金融システム不安が再燃したことでクロス円が売られると、つれる形で133.75円まで下値を広げた。ただ、133円台では押し目買いが入るなど一段安にはなっていない。

　ユーロドルは上値が重い。週明けこそ1.1054ドルまで上昇したものの、ECBメンバーからのハト派的な発言も嫌気され1.0900ドルまで売りに押されている。（了）