株式明日の戦略－続伸で週間では4桁の上昇、来週は戻り基調を強めるか
18日の日経平均は大幅続伸。終値は352円高の34730円。まちまちの米国株を受けて、序盤ではプラス圏とマイナス圏を行き来した。下げ幅を3桁に広げる場面もあったが、値上がり銘柄が多く、売りは早い時間に一巡。切り返してプラス圏に浮上すると、9時台半ばからは上を試しにいった。34600円台でいったん小休止したが、後場に入ると一段高。34700円台に乗せて高値圏で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆3000億円。業種別では全33業種中、32業種が上昇しており、医薬品、海運、鉱業などが大幅上昇。下落はサービス1業種のみで、機械やガラス・土石の上昇が限定的となった。連結ベースでの中期経営計画を公表したチヨダ<8185.T>が後場急騰。半面、前日強く買われた川崎重工<7012.T>やＩＨＩ<7013.T>など防衛関連が利益確定売りに押された。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1496/値下がり120。材料のあった中外製薬が17.5％高と急騰。住友ファーマが連日でストップ高比例配分と、薬品株の強さが目立った。テレビ朝日やＴＢＳなどテレビ局株が軒並み大幅高。トランプ政権が中国船舶に入港料を課すとの観測が出てきたことを材料に、川崎汽船など海運株が物色された。
一方、ＳＣＲＥＥＮ、アドバンテスト、東京エレクロトンなど半導体株の多くが下落。ＴＤＫ、太陽誘電、ロームなど、ハイテク系の銘柄は全体株高の流れに乗れないものが多かった。リクルートが3.6％安と大きめの下落。安川電機やファナックなどFA関連が売りに押された。
日経平均は大幅上昇。17日の米国株はダウ平均の大幅安に関しては個社要因が大きかったとはいえナスダックも下げており、日本株を強く買う理由には乏しかった。そのような中で多くの銘柄が上昇したことは特筆される。しかも、半導体株や防衛株など注目度の高い銘柄は総じて弱かった。一部の主力株に依存した上昇ではないだけに、当面の売り出尽くしに対する期待が高まる。25日線（35475円、18日時点）を早々に上回ることができるかが、来週以降の焦点となる。
【来週の見通し】
堅調か。国内では決算発表がスタートし、米国では決算発表が本格化する。「トランプ・リスク」はくすぶり続けるものの、個別重視の様相が強まる時間帯に入る。日本企業の本決算に関しては、見通しを保守的、もしくは非開示とする企業が多くなる可能性があるが、今の環境ではある程度織り込みも進んでいると思われる。リリースで強く買われる銘柄も多くなるであろうから、ある程度のボラティリティは許容される公算が大きい。日経平均は4月前半に乱高下した後に値を戻してはいるものの、個別ではまだ安値圏で推移している銘柄が多い。値ごろ感があるだけに、好材料により強い反応を示すことで、下げづらく上げやすい地合いが続くと予想する。
【今週を振り返る】
大幅高となった。米国株に持ち直しの動きが見られたことから、日経平均は14日、15日と連日で3桁の上昇。16日は米エヌビディアの時間外の下落やオランダＡＳＭＬの失望決算などを嫌気して大幅安となった。日米関税交渉ではトランプ大統領が出席するサプライズがあったが会談では大きな波乱はなく、これを消化した17日は400円を超える上昇。18日はやや手がかり難ではあったが「トランプ関税」に対する過度な警戒が後退する中で幅広い銘柄に買いが入り、連日で3桁の上昇となった。日経平均は週間では1144円の上昇となり、週足では2週連続で陽線を形成した。
東証プライムの売買代金は概算で3兆3000億円。業種別では全33業種中、32業種が上昇しており、医薬品、海運、鉱業などが大幅上昇。下落はサービス1業種のみで、機械やガラス・土石の上昇が限定的となった。連結ベースでの中期経営計画を公表したチヨダ<8185.T>が後場急騰。半面、前日強く買われた川崎重工<7012.T>やＩＨＩ<7013.T>など防衛関連が利益確定売りに押された。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1496/値下がり120。材料のあった中外製薬が17.5％高と急騰。住友ファーマが連日でストップ高比例配分と、薬品株の強さが目立った。テレビ朝日やＴＢＳなどテレビ局株が軒並み大幅高。トランプ政権が中国船舶に入港料を課すとの観測が出てきたことを材料に、川崎汽船など海運株が物色された。
一方、ＳＣＲＥＥＮ、アドバンテスト、東京エレクロトンなど半導体株の多くが下落。ＴＤＫ、太陽誘電、ロームなど、ハイテク系の銘柄は全体株高の流れに乗れないものが多かった。リクルートが3.6％安と大きめの下落。安川電機やファナックなどFA関連が売りに押された。
日経平均は大幅上昇。17日の米国株はダウ平均の大幅安に関しては個社要因が大きかったとはいえナスダックも下げており、日本株を強く買う理由には乏しかった。そのような中で多くの銘柄が上昇したことは特筆される。しかも、半導体株や防衛株など注目度の高い銘柄は総じて弱かった。一部の主力株に依存した上昇ではないだけに、当面の売り出尽くしに対する期待が高まる。25日線（35475円、18日時点）を早々に上回ることができるかが、来週以降の焦点となる。
【来週の見通し】
堅調か。国内では決算発表がスタートし、米国では決算発表が本格化する。「トランプ・リスク」はくすぶり続けるものの、個別重視の様相が強まる時間帯に入る。日本企業の本決算に関しては、見通しを保守的、もしくは非開示とする企業が多くなる可能性があるが、今の環境ではある程度織り込みも進んでいると思われる。リリースで強く買われる銘柄も多くなるであろうから、ある程度のボラティリティは許容される公算が大きい。日経平均は4月前半に乱高下した後に値を戻してはいるものの、個別ではまだ安値圏で推移している銘柄が多い。値ごろ感があるだけに、好材料により強い反応を示すことで、下げづらく上げやすい地合いが続くと予想する。
【今週を振り返る】
大幅高となった。米国株に持ち直しの動きが見られたことから、日経平均は14日、15日と連日で3桁の上昇。16日は米エヌビディアの時間外の下落やオランダＡＳＭＬの失望決算などを嫌気して大幅安となった。日米関税交渉ではトランプ大統領が出席するサプライズがあったが会談では大きな波乱はなく、これを消化した17日は400円を超える上昇。18日はやや手がかり難ではあったが「トランプ関税」に対する過度な警戒が後退する中で幅広い銘柄に買いが入り、連日で3桁の上昇となった。日経平均は週間では1144円の上昇となり、週足では2週連続で陽線を形成した。