株式明日の戦略-意外高も後場は落ち着く、日銀の次の一手に注目が集まる
17日の日経平均は3日ぶり大幅反発。終値は316円高の26138円。米国株は休場で新たな手掛かりには乏しかったが、欧州株高や円高一服を好感して上昇スタート。開始早々に上げ幅を3桁に広げて26000円台を回復した。東京時間に入ってドル円が一時129円台に乗せるなど為替が円安に振れたこともあり、前場では買いが買いを呼ぶ展開。直近で売り込まれた銘柄群に押し目買いが入った。後場は前場とは雰囲気が変わってほとんど値幅が出なくなったが、300円程度高い水準でのもみ合いが引けまで続いた。
東証プライムの売買代金は概算で2兆4600億円。業種別では輸送用機器、海運、電気機器などが上昇した一方、銀行、空運、陸運などが下落した。12月度の月次が好感されたイオンファンタジー<4343.T>が急騰。反面、3Q累計で通期の利益計画を超過したものの、見通しが据え置きとなったテラスカイ<3915.T>が目先の材料出尽くしで大きく値を崩した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1366/値下がり391。主力どころの銘柄が強く、ファーストリテイリング、レーザーテック、トヨタ、ソニーG、キーエンスなどが大幅上昇。三菱自、マツダ、デンソー、小糸製作所など自動車関連が円高一服に強い反応を示した。全体の出直り機運が強まる中、三菱地所や住友不動産など足元さえない動きが続いていた不動産株にも買いが入った。株主還元強化が評価されたホギメディカルが急伸。アグレッシブな配当見通しが好感されたテラプローブが21.7%高と値を飛ばした。
一方、三井住友やみずほFGなど銀行株が逆行安。日経平均が大幅高となった一方でマザーズ指数はマイナスとなっており、マイクロ波化学、オキサイド、そーせいGなどグロース市場の銘柄には大幅安となるものも散見された。決算が失望となったELEMENTSがストップ安。ほか、決算発表の延期を発表したサムティが急落した。
日経平均は316円高。ただ、材料難のきょうにこれだけ上昇するということは、ここ数日は無駄に値幅が出ただけのようにも見える。前場で派手に上昇したにもかかわらず、後場は何事もなかったかのように値動きが落ち着いた。個別のランキングを見ても、直近で材料のあった銘柄の振れ幅が大きくなっている。日銀会合の結果が出るあすも荒れそうで、上がったから強かったと捉えるのではなく、ボラティリティの高まりに警戒を払っておく局面だ。
日銀は前回2022年12月の会合で金融政策の修正を発表した。今回も金融緩和の副作用を点検するとの観測が出てきており、会合の結果が大きく注目される。金融政策が現状維持であれば、株式市場はひとまず買いで反応すると思われる。一方、さらなる修正であったり、修正ではなく変更といった話が出てきた場合には、強い売り反応となる可能性が高い。ただ、今回に関しては、前回の会合後にマーケットが荒れたこともあり、黒田総裁が会見で何を話すかということも非常に重要となる。結果発表直後と翌日の反応は真逆となる展開も想定されるだけに、落ち着いた行動を心掛けたい。
東証プライムの売買代金は概算で2兆4600億円。業種別では輸送用機器、海運、電気機器などが上昇した一方、銀行、空運、陸運などが下落した。12月度の月次が好感されたイオンファンタジー<4343.T>が急騰。反面、3Q累計で通期の利益計画を超過したものの、見通しが据え置きとなったテラスカイ<3915.T>が目先の材料出尽くしで大きく値を崩した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1366/値下がり391。主力どころの銘柄が強く、ファーストリテイリング、レーザーテック、トヨタ、ソニーG、キーエンスなどが大幅上昇。三菱自、マツダ、デンソー、小糸製作所など自動車関連が円高一服に強い反応を示した。全体の出直り機運が強まる中、三菱地所や住友不動産など足元さえない動きが続いていた不動産株にも買いが入った。株主還元強化が評価されたホギメディカルが急伸。アグレッシブな配当見通しが好感されたテラプローブが21.7%高と値を飛ばした。
一方、三井住友やみずほFGなど銀行株が逆行安。日経平均が大幅高となった一方でマザーズ指数はマイナスとなっており、マイクロ波化学、オキサイド、そーせいGなどグロース市場の銘柄には大幅安となるものも散見された。決算が失望となったELEMENTSがストップ安。ほか、決算発表の延期を発表したサムティが急落した。
日経平均は316円高。ただ、材料難のきょうにこれだけ上昇するということは、ここ数日は無駄に値幅が出ただけのようにも見える。前場で派手に上昇したにもかかわらず、後場は何事もなかったかのように値動きが落ち着いた。個別のランキングを見ても、直近で材料のあった銘柄の振れ幅が大きくなっている。日銀会合の結果が出るあすも荒れそうで、上がったから強かったと捉えるのではなく、ボラティリティの高まりに警戒を払っておく局面だ。
日銀は前回2022年12月の会合で金融政策の修正を発表した。今回も金融緩和の副作用を点検するとの観測が出てきており、会合の結果が大きく注目される。金融政策が現状維持であれば、株式市場はひとまず買いで反応すると思われる。一方、さらなる修正であったり、修正ではなく変更といった話が出てきた場合には、強い売り反応となる可能性が高い。ただ、今回に関しては、前回の会合後にマーケットが荒れたこともあり、黒田総裁が会見で何を話すかということも非常に重要となる。結果発表直後と翌日の反応は真逆となる展開も想定されるだけに、落ち着いた行動を心掛けたい。