株式明日の戦略-伸び悩むも下値不安は後退、ここからは米国の注目指標が相次ぐ
14日の日経平均は反発。終値は175円高の27602円。米国株の大幅高や円安進行を受けて、寄り付きから200円を超える上昇となり、27700円台に乗せた。高く始まった後は伸び悩み、前場では上げ幅を縮める流れが続いた。ただ、萎んでも27500円は割り込むことなく、3桁高の状態はキープした。後場に入ると値動きが落ち着いてやや盛り返し、27600円を上回って取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で2兆4200億円。業種別では鉄鋼、食料品、金属製品などが強い上昇。下落はサービス1業種のみで、陸運や輸送用機器の上昇が限定的となった。上方修正と期末配当の見通し引き上げを発表したコメ兵ホールディングス<2780.T>が急騰。反面、上期が最終赤字となったアイスタイル<3660.T>が急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1458/値下がり330。米国で主力グロース株に見直し買いが入ったことを材料に、レーザーテック、ローム、キーエンスなどハイテク株が全般堅調。鉄鋼株への買いが続き、日本製鉄が全市場の売買代金2位となる大商いで昨年来高値を更新した。ゲーム「メメントモリ」の業績貢献が1Q決算で確認できたバンクオブイノベーションがストップ高。GMO-FGが一時ストップ高、GMO TECHがストップ高比例配分とGMOグループが決算で値を飛ばし、GMOも大幅高となった。ほか、良好な3Q決算と併せて大規模な自己株取得を発表したシチズン時計がストップ高比例配分となった。
一方、3Qが営業減益となったリクルートが5%安。今期の大幅減益計画を提示したダブルスコープが18%安と値を崩した。下方修正と期末配当見通しの引き下げを発表したアルバックや、通期計画に対する1Qの進ちょくが物足りなかったLIFULLが急落。幅広く買いが入る中、メルカリ、日立、オリンパスなどが逆行安となった。
日経平均は反発。高く始まって値を消したものの、きのう下回った5日線(27578円、14日時点)は上回って終えた。これといったけん引役は不在であったが、幅広い業種が上昇しており、日本株全体では下値不安が大きく後退した1日であった。あすに関しては、米1月消費者物価指数(CPI)を受けた米国マーケットがどう動くかに大きく影響されることになるだろう。米国の長期金利が上昇すれば金融株、低下すればグロース株に資金が向かうと見込まれる。どちらの結果でも買える業種があるという点では、日経平均が大崩れする可能性は低いとみる。ただ、米国では翌15日に1月の小売売上高の発表が控えている。最近はこの結果に米国株が強く反応することも多いことから、落ち着いて行動したい局面だ。
東証プライムの売買代金は概算で2兆4200億円。業種別では鉄鋼、食料品、金属製品などが強い上昇。下落はサービス1業種のみで、陸運や輸送用機器の上昇が限定的となった。上方修正と期末配当の見通し引き上げを発表したコメ兵ホールディングス<2780.T>が急騰。反面、上期が最終赤字となったアイスタイル<3660.T>が急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1458/値下がり330。米国で主力グロース株に見直し買いが入ったことを材料に、レーザーテック、ローム、キーエンスなどハイテク株が全般堅調。鉄鋼株への買いが続き、日本製鉄が全市場の売買代金2位となる大商いで昨年来高値を更新した。ゲーム「メメントモリ」の業績貢献が1Q決算で確認できたバンクオブイノベーションがストップ高。GMO-FGが一時ストップ高、GMO TECHがストップ高比例配分とGMOグループが決算で値を飛ばし、GMOも大幅高となった。ほか、良好な3Q決算と併せて大規模な自己株取得を発表したシチズン時計がストップ高比例配分となった。
一方、3Qが営業減益となったリクルートが5%安。今期の大幅減益計画を提示したダブルスコープが18%安と値を崩した。下方修正と期末配当見通しの引き下げを発表したアルバックや、通期計画に対する1Qの進ちょくが物足りなかったLIFULLが急落。幅広く買いが入る中、メルカリ、日立、オリンパスなどが逆行安となった。
日経平均は反発。高く始まって値を消したものの、きのう下回った5日線(27578円、14日時点)は上回って終えた。これといったけん引役は不在であったが、幅広い業種が上昇しており、日本株全体では下値不安が大きく後退した1日であった。あすに関しては、米1月消費者物価指数(CPI)を受けた米国マーケットがどう動くかに大きく影響されることになるだろう。米国の長期金利が上昇すれば金融株、低下すればグロース株に資金が向かうと見込まれる。どちらの結果でも買える業種があるという点では、日経平均が大崩れする可能性は低いとみる。ただ、米国では翌15日に1月の小売売上高の発表が控えている。最近はこの結果に米国株が強く反応することも多いことから、落ち着いて行動したい局面だ。