株式明日の戦略-連日の大幅高で28000円を突破、米国株の堅調が続けば一段高も
6日の日経平均は大幅続伸。終値は310円高の28237円。3日の米国市場では、長期金利が低下して米国株にも強い動きが見られた。これを好感して、寄り付きから200円を超える上昇。節目の28000円を大きく上回り、28100円台からスタートした。高く始まった後も、寄り付き直後を安値に上げ幅を拡大。米金利低下を受けて、半導体株などハイテク関連に強い動きが見られた。300円超上昇して28300円台に接近したところでは、上値が抑えられた。ただ、伸び悩んでも売り圧力は限定的。後場に入ると動意が乏しくなり、高値圏でのもみ合いに終始した。
東証プライムの売買代金は概算で2兆7400億円。業種別では精密機器、海運、電気機器などが上昇している一方、鉱業、パルプ・紙、保険などが下落している。上期が計画を上振れ、通期見通しも引き上げた日本スキー場開発<6040.T>が急騰。半面、同社の親会社である日本駐車場開発<2353.T>は、子会社の業績好調を材料に通期見通しを引き上げたものの、株価は強い売り反応となった。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1191/値下がり579。米国で主力グロース株が買われた流れを受けて、東京エレクトロン、ディスコ、信越化学、TDK、ロームなどハイテク大手が強い上昇。傘下の英アーム上場に関するニュースを材料にソフトバンクGが買いを集めた。日経平均に新規採用が決まった中ではややサプライズがあったルネサスが3.5%高。三菱商事や丸紅など商社株や、日本郵船などバリュー株の一角にも資金が向かった。志賀原発敷地内の断層に関するニュースを手がかりに北陸電力が急騰し、昨年来高値を更新した。
一方、日経平均の入れ替えで採用が濃厚と見られていたオリエンタルランドは、採用決定で材料出尽くしとなり逆行安。NY原油は堅調に推移したが、INPEXや出光興産など原油関連の一角が売りに押された。減損を計上し、期末配当見通しを引き下げた住友ファーマが大幅安。匿名組合出資持分の譲渡に伴い特別損失を計上すると発表した東急不動産のほか、住友不動産や野村不動産など不動産株に売られるものが多かった。ほか、1Qが営業赤字拡大となった日本ハウスHDが急落した。
日経平均は連日の大幅高。3日と6日の2営業日で700円を超える上昇となった。TOPIXは昨年11月の高値を上回っており、昨年1月の高値に接近している。きょうはハイテクを中心にグロース株が強かったが、かといってここまでの動きが良かったバリュー株が嫌われているわけではなく、売りから入るのは分が悪いという雰囲気になっている。ただ、米国のおかげで急に動きが良くなったようにも見えるだけに、米国株の上昇が続くかどうかが焦点となる。
米国では7日にパウエルFRB議長が米上院銀行委員会公聴会で証言を行う予定。パウエル議長は米株市場が楽観に傾きすぎることは嫌うであろうから、リップサービスはあまり期待できない。これを前に、きょう6日の米国株がどういった動きを見せてくるか。大きく崩れてしまうようだと日本株もおつき合いすることになるだろうし、下に値幅が出る展開も想定される。一方、注目イベントを翌日に控えても落ち着いた動きとなるのであれば、そのことが日本株の買い安心感を高める。日経平均は難なく節目の28000円を突破して、高値が28288円まであった。急ブレーキを踏むことなく、次の節目の28500円も通過点にすることができるかが注目される。
東証プライムの売買代金は概算で2兆7400億円。業種別では精密機器、海運、電気機器などが上昇している一方、鉱業、パルプ・紙、保険などが下落している。上期が計画を上振れ、通期見通しも引き上げた日本スキー場開発<6040.T>が急騰。半面、同社の親会社である日本駐車場開発<2353.T>は、子会社の業績好調を材料に通期見通しを引き上げたものの、株価は強い売り反応となった。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1191/値下がり579。米国で主力グロース株が買われた流れを受けて、東京エレクトロン、ディスコ、信越化学、TDK、ロームなどハイテク大手が強い上昇。傘下の英アーム上場に関するニュースを材料にソフトバンクGが買いを集めた。日経平均に新規採用が決まった中ではややサプライズがあったルネサスが3.5%高。三菱商事や丸紅など商社株や、日本郵船などバリュー株の一角にも資金が向かった。志賀原発敷地内の断層に関するニュースを手がかりに北陸電力が急騰し、昨年来高値を更新した。
一方、日経平均の入れ替えで採用が濃厚と見られていたオリエンタルランドは、採用決定で材料出尽くしとなり逆行安。NY原油は堅調に推移したが、INPEXや出光興産など原油関連の一角が売りに押された。減損を計上し、期末配当見通しを引き下げた住友ファーマが大幅安。匿名組合出資持分の譲渡に伴い特別損失を計上すると発表した東急不動産のほか、住友不動産や野村不動産など不動産株に売られるものが多かった。ほか、1Qが営業赤字拡大となった日本ハウスHDが急落した。
日経平均は連日の大幅高。3日と6日の2営業日で700円を超える上昇となった。TOPIXは昨年11月の高値を上回っており、昨年1月の高値に接近している。きょうはハイテクを中心にグロース株が強かったが、かといってここまでの動きが良かったバリュー株が嫌われているわけではなく、売りから入るのは分が悪いという雰囲気になっている。ただ、米国のおかげで急に動きが良くなったようにも見えるだけに、米国株の上昇が続くかどうかが焦点となる。
米国では7日にパウエルFRB議長が米上院銀行委員会公聴会で証言を行う予定。パウエル議長は米株市場が楽観に傾きすぎることは嫌うであろうから、リップサービスはあまり期待できない。これを前に、きょう6日の米国株がどういった動きを見せてくるか。大きく崩れてしまうようだと日本株もおつき合いすることになるだろうし、下に値幅が出る展開も想定される。一方、注目イベントを翌日に控えても落ち着いた動きとなるのであれば、そのことが日本株の買い安心感を高める。日経平均は難なく節目の28000円を突破して、高値が28288円まであった。急ブレーキを踏むことなく、次の節目の28500円も通過点にすることができるかが注目される。