株式明日の戦略－反発も印象の悪い安値引け、早期の27000円台回復が重要に

　24日の日経平均は3日ぶり反発。終値は84円高の26974円。メディア報道から米国の利上げ減速期待が高まり、21日の米国市場ではダウ平均が700ドルを超える上昇。これを受けて300円超上昇して始まり、序盤では上げ幅を400円超に広げた。しかし、買いが先行したグロース株の多くで上値が重くなり、インバウンド関連などには売られるものが多かったことから、指数も買い一巡後は値を消す流れとなった。ハンセン指数が大幅安となったことも警戒材料となった。後場は前引けから水準を切り下げて始まり、一段と上げ幅を縮小。27000円近辺では下げ渋る動きも見られたが、上げ幅を2桁に縮めて安値引けとなり、終値では27000円を下回った。

　東証プライムの売買代金は概算で2兆6000億円。業種別では海運、非鉄金属、ゴム製品などが上昇した一方、不動産、陸運、小売などが下落した。商船三井<9104.T>が4％を超える上昇となるなど、海運株の動きの良さが目立った。半面、買いが先行したソフトバンクグループ<9984.T>は、一時4％超上昇して年初来高値を更新したものの、その後に崩れて下落で終えた。

　東証プライムの騰落銘柄数は値上がり904/値下がり858。指数は萎んだが全体的にはグロース株が強く、レーザーテック、アドバンテスト、東京エレクトロンなど半導体株が大幅上昇。日本電産が決算発表を前に買いを集めた。リクルートやエムスリーなどサービス系のグロース株も強い動き。業績関連では上方修正を発表したオルガノや九州リースが急伸した。再生可能エネルギー資源を利用した事業へ進出する目的で子会社を設立すると発表した海帆はストップ高となった。

　一方、インバウンド関連が軒並み弱く、高島屋や三越伊勢丹など百貨店株が大幅安。西武ＨＤやＪＲ東海など鉄道株が軒並み安となった。三井不動産や三菱地所など不動産株も全般軟調。大東建託は上方修正を発表したものの、利益の引き上げ幅が物足りないと受け止められて下落した。小売も売られているものが多く、月次を発表した西松屋チェーンや神戸物産が大幅安。業績関連では東京製鉄が上方修正や株主還元強化を発表しても売られたほか、上方修正を発表したＫｅｙＨｏｌｄｅｒが大幅高スタートから引けでは5％を超える材料となるなど、渋い反応も散見された。

　日経平均は反発はしたが、ローソク足では実体の長い陰線を形成した。これなら下げてくれた方が先の反発に期待できるといった感じで、印象の良くない1日。グロース株には強く買われるものもあったが、その一方でインバウンド関連の多くが売られている。つまり、グロース株の風向きが良くなってきたことが、日本株に新たな資金を呼び込む要素となっていない。レーザーテックや東京エレクトロンが強く買われても、その裏で高島屋やＪＲ東海が強く売られるのであれば、今の時点で含み益がある銘柄を保有している投資家の利益確定売りが急がれやすい。指数は終盤に萎んだため、終値で27000円を上回ることができなかった。この下にある25日線（26883円、24日時点）を下回ってしまうと、チャートの悪化が売り材料となってしまうだけに、早々に27000円台を回復しておきたい局面だ。